国立大学法人東京海洋大学 様

intdashと視線計測、Starlinkの組み合わせによる研究基盤構築

プロジェクト概要

国立大学法人東京海洋大学は、公益財団法人日本財団の助成により一般財団法人日本船舶技術研究協会が実施している「MEGURI2040に係る安全性評価」事業において、無人運航船の社会実装に向けた安全性評価および社会基盤整備の一環として、遠隔オペレーターの能力要件構築を目指す研究を実施しています。この研究で、リアルタイム及びリプレイモニタリングを実現するためにintdashが採用されました。

プロジェクトの背景と課題

日本は少子高齢化と労働力不足の課題に直面しており、海事産業でもこれらへの対策が求められています。こうした背景のもと、日本財団は2020年2月、「無人運航船の実証実験にかかる技術開発助成プログラム（MEGURI2040）」を開始し、日本船舶技術研究協会は2020年6月から「MEGURI2040に係る安全性評価」事業を開始しました。

無人運航船の実用化には、無人運航システムが航海士が操船する場合と同等以上の安全性能を備えることが不可欠です。また、オペレーションの遠隔化に伴い、遠隔オペレーターにも、その安全性を十分に担保できる技能が求められます。

東京海洋大学の研究では、intdashを活用して遠隔オペレーションモニタリングシステムを構築し、船上での操船と遠隔オペレーションの比較実験を行いました。この実験を通じて、遠隔オペレーターに必要な能力要件や無人運航船の安全運航を支える通信技術の要件について検討し、実船を用いた実証実験も実施しました。

練習船 汐路丸と船内操舵機器

また、これらの目的を十分に検証するために、今回の実験システムでは、海洋上での安定したリアルタイム通信を実現する最先端技術が求められました。さらに、遠隔オペレーションには、従来の航海機器であるECDIS（電子海図情報表示システム）や動力機関インジケーターに加え、船舶の位置情報や操舵室、船外の状況をリアルタイムで把握できる映像・音声モニタリングも必要です。このように、多様で大量のデータを効率的にオペレーターに伝送する仕組みが、今回の実験システムに求められる基本要件となりました。

プロジェクトのシステム概要

沖合での通信にはStarlink衛星通信を活用し、マルチモーダルデータを扱いながら高効率のデータ伝送を実現するintdashをクラウドデータ収集基盤として導入しました。これにより、船舶のリアルタイム監視とリプレイ実験システムが構築されています。

システム構成図

以上のように、遠隔オペレーションの能力要件の検討に必要な実験基盤を構築し、リアルタイム・リプレイモニタリングシステムを実現しています。

リアルタイム・リプレイモニタリングシステム

今後の展望

今後の展望について、本件の研究者である東京海洋大学の村井康二教授にお伺いしました。